ワーキングホリデーに挑戦しよう!

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ワーキングホリデーは若者だけの特権!1年間、海外で自由に時間を使える制度。

   

ワーキングホリデーとは、国同士で協定を結び、相手国での「休暇」としての長期滞在を、最長1年間認める、という制度だ。対象者は、若者に限られており、その年齢制限は、国によって若干違う。
さらに、職種や時間に制限はあるものの、滞在中に働くことができるのも特徴だ。ただし、あくまで目的は「休暇」であり、働くのは、滞在期間中の生活費や旅行費などを補う、といった範囲を出てはならない。また、これも制限のある国が多いが、現地の学校に通うこともできる。
バイト、学校、旅行などなど、1年間の「休暇」をどう過ごすかは、規定さえ守れば、好きなように決められるのだ。

一人ひとりが、親善大使?

他国での長期滞在は、普通、就労ビザや留学ビザがなければ不可能だが、なぜこのような形での長期滞在を許可するのだろうか?
その目的は、普通は難しい海外長期滞在のチャンスを、広く若者に与え、国際的な視野を持った人材を育成することにある。他国での「生活」を通して、その国の文化や生活習慣に対する理解を深める。と同時に、日本のことを知ってもらうことによって、よりいっそうの相互理解と両国の友好につながっていく。
言いかえれば、ワーホリメーカー(ワーキングホリデーで渡航する人)は、一人ひとりが親善大使のようなものなのだ。

☆発祥はイギリス

ちなみに「ワーキングホリデー」の発祥はイギリス。4つの連邦に分かれているというお国事情から、各連邦の若者同士で交流を図るために行われてきた制度なのだ。
日本でワーキングホリデー制度が開始されたのは、1980年のことで、最初の国はオーストラリアだった。ついで、1985年にニュージーランド、翌年にはカナダとの間に利用できるようになった。
これまで英語圏の国のみが対象であったが、1999年には新たにフランス、韓国が対象国に加わり、英語圏以外のワーキングホリデーも可能になった。さらに、2000年12月にはドイツ、そして2001年4月にはイギリスとの間でもスタートし、オセアニア、北米をはじめ、アジアやヨーロッパの各国にまで行動範囲が広がっている。
このように日本では現在、7カ国との間で実施されているが、今後も増えていく可能性がある。ただし、同じ国に対しては一生に一度しか利用できない。

そもそも、ビザって何のこと?

ビザは、日本語では「入国査証」という。その名のとおり、他国に入国するための許可証で、渡航先の国の在外公館などに申請し、審査を通った人に発給される。つまり、「この人は、特に問題のない人物で、我が国に入国し滞在する資格があります」との推薦状というわけだ。
また、ひとくちにビザといっても、観光ビザ、留学ビザ、就労ビザなど、種類によって、入国後に何をしていいか、という範囲が違ってくるし、短期の観光目的なら、ビザなしで入国できる国も多い。
ワーキングホリデービザは、学生でもなく現地で就職するわけでもなく、休暇として1年間の滞在と、限られた範囲での労働と就学が認められる、特別なビザなのだ。

日英間のワーキングホリデー

正式名称「日英ユース・エクスチェンジ・スキーム」について
日英間のワーキングホリデープログラムは、正式には「日英ユース・エクスチェンジ・スキーム(Youth Exchange Scheme)」という。イギリスで「ワーキングホリデー」というと、自国の若者を対象にしたプログラムを指すが、本書内では便宜上、ワーキングホリデーと表記する。
イギリス―日本間のワーキングホリデープログラムは、2001年に始まったばかり。契機となったのは2001年にイギリスで行われた文化交流イベント「Japan2001」。2000年7月、来日したブレア首相と、森首相(当時)との間で協定が結ばれ、翌2001年の1月に、初めての希望者募集が行われた。
ビザの発給枠は、今のところ年間約400名となっている。もともと、留学先としても人気のある国だけに応募が殺到、競争率も高かったという。

 - ワーキングホリデーとは